50歳で早期退職、いくらあれば辞められる？足りるかを考える5つのお金

「何千万円あれば、50歳で辞められる?」と聞かれても、一律の金額はお答えできません。同じ資産額でも、毎年の不足額と、それが続く年数で結果が変わるからです。まずは「毎年の不足額×年数+予備費」を、ご自分の数字で出してみてください。

「50代で会社を辞めたい。でも、いくら資産があれば大丈夫なのだろう？」

早期退職を考え始めると、多くの人が一度はこの疑問を持つのではないでしょうか。

「5,000万円あれば会社を辞められる？」

「1億円あれば安心？」

「貯金がいくらあれば、50代で早期退職できる？」

実際、こうした疑問に対して「50代なら○万円必要」「1億円あれば早期退職できる」といった情報を目にすることがあります。

しかし、50代で会社を辞めるために必要な資産額は、一律には決められません。

なぜなら、同じ5,000万円を持っていても、年間生活費が300万円の人と500万円の人では、資産の減り方がまったく違うからです。

さらに、退職後に月10万円の収入があるのか、65歳からいくら年金を受け取れるのか、退職金はいくらなのかによっても結果は変わります。

そして最も重要なのが、現在の資産が将来どう推移するのかです。

そこで、50代で早期退職を考えるなら、資産額だけを見るのではなく、次の5つのお金を確認してみてください。

①年間生活費
②退職後の収入
③年金
④退職金
⑤資産の取り崩し

この記事では、この5つを使って「自分は会社を辞めても大丈夫なのか」を考える方法を整理します。

結論：「いくらあれば」ではなく、「毎年の不足額×年数」で考える

50歳で早期退職するために「いくらあれば足りるか」は、一律の金額では答えられません。代わりに、次の考え方で、自分の数字に当てはめて整理できます。

必要な資産の目安 ＝ （毎年の生活費 − 退職後の毎年の収入）× 収入が不足する年数 ＋ 予備費

1. 毎年の生活費：税金や社会保険料を含めた、1年間に使うお金
2. 退職後の毎年の収入：働いて得る収入、受け取れる年金など
3. 収入が不足する年数：辞めてから、年金を受け取り始めるまでの年数。年金を受け取り始める時期は、原則65歳です。65歳より早く受け取る「繰上げ」や、遅く受け取る「繰下げ」を選ぶと、受け取り始める時期と金額が変わります
4. 予備費：病気、住まいの修繕、相場の下落など、想定外に備える分

これはあくまで大まかな目安です。年金を受け取り始めたあとも不足が続く場合や、運用による増減、物価の変化は含まれていません。そのため、実際には、このあと説明する「5つのお金」を一つずつ確認することが大切です。

※年金を受け取り始める時期は、日本年金機構「老齢基礎年金の受給要件・支給開始時期・年金額」（2026年9月4日更新のページ）で確認しています。

年齢別・不足額別の早見表(仮の計算例)

上の式のうち、「(毎年の生活費 − 退職後の毎年の収入)× 収入が不足する年数」だけを計算した表です。辞める年齢が上がると、65歳までの年数が短くなり、必要な金額は小さくなります。列の見出しのかっこ内は、辞めてから65歳までの年数です。

※仮の数字による単純な掛け算です。予備費、税金、運用による増減、物価の変化は含まれていません。表の「毎年の不足額」は、毎年の生活費から、65歳より前に得られる収入(年金を除く)を引いた金額です。65歳から受け取る年金は、この表には入れていません。また、65歳以降の不足分も、この表には含まれていません。

この考え方を、Q&A形式で短く確認したい方は、「50代で早期退職する場合、いくら貯蓄があれば安心できますか?」もご覧ください。

① 年間生活費｜50代の早期退職で「いくら使うか」を把握する

50代で会社を辞める前に、最初に確認したいのが退職後の年間生活費です。

「毎月30万円くらい使っているから、年間360万円」

というように考えることから始めても構いません。

ただし、早期退職の場合は、現在の生活費をそのまま使うだけでは不十分です。

会社を辞めると、支出の内容が変わる可能性があるからです。

たとえば、通勤費や会社関係の支出は減るかもしれません。

一方で、健康保険などの社会保険料や税金について考える必要があります。

また、会社員時代より自由な時間が増えることで、旅行、趣味、外食などの支出が増える可能性もあります。

住居費についても、今後ずっと同じとは限りません。

そのため、

「今いくら使っているか」ではなく、「会社を辞めた後、どのような生活をしたいのか」

から年間生活費を考えることが大切です。

そして、できるだけ月単位ではなく、年間の金額で把握してみましょう。

たとえば、

• 年間生活費300万円
  
• 年間生活費360万円
  
• 年間生活費450万円
  

では、早期退職後の資金計画が大きく変わります。

年間50万円の違いなら、一見すると小さく感じるかもしれません。

しかし、10年なら500万円、20年なら1,000万円です。

50代で会社を辞める場合、その後の生活は20年、30年と続く可能性があります。

だからこそ、

「早期退職に必要な資産はいくらか？」と考える前に、「退職後に年間いくら必要なのか？」を確認する。

これが最初のポイントです。

② 退職後の収入｜「会社を辞めたら収入ゼロ」と考えない

次に確認したいのが、早期退職後の収入です。

「会社を辞める＝完全に無収入になる」と考えてしまう人もいます。

しかし、退職後の働き方にはさまざまな選択肢があります。

再就職する。

アルバイトやパートで働く。

副業をする。

これまでの経験や資格を生かして仕事をする。

たとえば、退職後に月10万円の収入があれば、年間では120万円です。

月20万円なら年間240万円になります。

この収入を得ることができれば、その分だけ資産からの取り崩しを減らせます。

早期退職を考える場合、これは非常に大きな意味を持ちます。

私自身、会社を早期退職した経験があります。

実際に会社を辞めてみると、「退職後にどのように働くか」は、お金だけではなく、その後の人生そのものを考えるテーマだと感じます。

ただし、「資産を守るために働けばいい」と単純に考える必要もありません。

早期退職をする目的が「会社に縛られない生活をつくること」なら、退職後も現役時代と同じように働き続けることが、本当に自分の望む生活なのかを考える必要があります。

重要なのは、

「何歳まで、年間いくらなら無理なく働けるのか」

を現実的に考えることです。

退職後の収入は、早期退職後の資産寿命を大きく左右する重要な要素です。

働く量を減らす「セミリタイア」や、運用益などで生活しながら早く仕事を離れる「FIRE」(経済的自立と早期退職を目指す考え方)との違いが気になる方は、「早期退職とセミリタイア・FIREはどう違いますか?」で整理しています。

③ 年金｜50代で会社を辞めるなら「65歳以降」まで考える

3つ目は年金です。

50代で早期退職を考える場合、年金は将来の重要な収入源になります。

まずは、自分が65歳以降にどの程度の年金を受け取れる見込みなのかを確認しましょう。

しかし、ここでも「年金がもらえるから安心」と考えるだけでは不十分です。

重要なのは、

65歳以降の生活費と年金の差額はいくらなのか

を見ることです。

たとえば、65歳以降の年間生活費が360万円で、年金が年間210万円なら、単純計算では年間150万円が不足します。

この不足分をどうするのか。

働いて補うのか。

資産から取り崩すのか。

生活費を見直すのか。

ここまで考えて初めて、65歳以降のお金の計画が見えてきます。

また、年金には受給開始時期などによって受け取る金額が変わる仕組みもあります。

ただし、ここでは年金制度そのものを詳しく解説することが目的ではありません。

早期退職を考えるうえで大切なのは、

「65歳から年金をもらえる」ではなく、「年金を受け取っても年間いくら不足するのか」

を把握することです。

年金は、早期退職後の資産計画に組み込む「将来の収入」として考えてみましょう。

④ 退職金｜「いくらもらえるか」より「どう使うか」

4つ目は退職金です。

早期退職を考えるなら、まず退職金がいくらになるのかを確認します。

ただし、重要なのは受け取る金額だけではありません。

「その退職金を、退職後の生活の中でどう使うのか」

まで考える必要があります。

退職金には、一時金として受け取る方法や、年金形式で受け取る方法などがあります。

また、退職直後には税金や社会保険料などの負担も発生するため、受け取った金額をそのまま「自由に使えるお金」と考えないことも重要です。

さらに、退職金を受け取ることで金融資産が一気に増えると、

「これだけあれば、もう安心だ」

と感じてしまうことがあります。

しかし、退職金も有限の資産です。

生活費として使えば減っていきます。

運用するのであれば、価格変動のリスクもあります。

したがって、退職金は「臨時収入」ではなく、

退職後の生活を支える資産の一部

として位置付けることが大切です。

⑤ 資産の取り崩し｜「いくらあるか」から「どう減っていくか」へ

ここが、50代で早期退職を考えるときの核心です。

「金融資産が1億円あります」

と聞けば、多くの人は「これなら会社を辞めても大丈夫そうだ」と感じるでしょう。

確かに、1億円は大きな資産です。

しかし、

1億円ある＝早期退職しても安心

とは限りません。

重要なのは、

「その資産が、退職後にどのように推移していくのか」

です。

たとえば、年間生活費が450万円、退職後の収入が120万円なら、単純化すると年間330万円を資産から補うことになります。

65歳から年金を年間210万円受け取れるなら、その後の不足額は変わります。

さらに、資産を運用しながら取り崩す場合は、運用による増減も考える必要があります。

ここで注意したいのが市場変動です。

資産運用では、毎年同じ利回りで安定して増えるとは限りません。

特に早期退職直後に大きな相場下落が起きた場合、資産を取り崩しながら運用することの影響が大きくなる可能性があります。

だからこそ、

「今、資産がいくらあるか」

だけではなく、

「この条件で、資産は何歳まで、どのように推移するのか」

を見る必要があります。

この考え方が、「資産寿命」です。

早期退職では、現在の資産残高ではなく、将来の資産推移を見ることが重要なのです。

50代の早期退職は「5つのお金」を組み合わせて考える

ここまで、

1. 年間生活費
2. 退職後の収入
3. 年金
4. 退職金
5. 資産の取り崩し

という5つのお金を見てきました。

しかし、本当に重要なのは、これらを別々に考えないことです。

たとえば、次のようなケースを考えてみます。

この場合、65歳までの単純な年間不足額は、

450万円 − 120万円 ＝ 330万円

となります。

つまり、65歳までは年間330万円程度を資産から補うことになります。

65歳以降は年金210万円が入るため、

450万円 − 210万円 ＝ 240万円

が一つの目安になります。

ただし、実際の資産推移は、これだけでは決まりません。

税金や社会保険料、インフレ、運用利回り、資産配分、相場変動なども影響します。

だから、

「50代なら5,000万円あれば早期退職できる」

「1億円あれば安心」

というように、資産額だけで判断するのは危険です。

必要な資産額は、

生活費 × 退職後の収入 × 年金 × 退職金 × 資産運用

という複数の条件の組み合わせによって変わります。

つまり、見るべきなのは、

「いくら持っているか」ではなく、「この条件なら資産がどう推移するか」

なのです。

これが、50代で会社を辞めるかどうかを考えるときの基本的な考え方です。

早期退職で後悔しやすいポイント

5つの数字を整理しても、実際に辞めてから「想定と違った」と感じることがあります。

起こりやすい点を、4つ挙げます。

1. 退職後の支出の見落とし
   会社員のときは、健康保険料や年金保険料が給与から天引きされています。辞めると、これらを自分で支払うことになります。金額を意識していなかった方ほど、想定との差が出やすくなります。
2. 退職後の収入が想定どおりにならない
   再就職や副業は、思ったより時間がかかることがあります。収入が入るまでの期間は、資産から補う前提で考えておくと安心です。
3. 辞めた後の過ごし方のイメージ不足
   自由な時間が増えると、旅行や外食などの支出が増えることがあります。一方で、時間の使い方が決まらず、気持ちが落ち着かないという声もあります。
4. 手続きの期限を知らないまま辞める
   退職後の手続きには、期限が短いものがあります。次の章で、主なものを整理します。

私自身、50代で早期退職した経験があります。
振り返って「想定と違った」と感じたことは、次の3つです。

1. 実際に払うと重く、手続きにも手間がかかる
   事前に調べていたので、健康保険料などの概算の金額は把握していました。それでも、実際に自分で支払うとなると、思った以上に負担に感じました。また、手続きはオンラインで完結するものばかりではありません。郵送や窓口に出向くものが多く、手間がかかりました。
2. 収入を得るのは、想定以上に難しい
   退職後の収入は、想定していたよりも得るのが難しいと感じました。「働けば収入は入る」と単純には考えず、収入が入るまでの期間も見込んでおくことをおすすめします。
3. 資産からの収入とは別に、小さな収入をつくっておく
   辞める前の自分に一つ伝えるなら、このことです。金額が小さくても、毎月入ってくる収入があれば、その分だけ資産からの取り崩しを減らせます。

辞める前に確認したい社会保険と手続き

会社を辞めると、会社を通じて行っていた手続きの多くが、自分の手続きに変わります。期限があるものもあるため、辞める前に確認しておくと安心です。

健康保険

退職後の選択肢は、主に次の3つです。

• 会社の健康保険を続ける(任意継続)
• 国民健康保険に入る
• 家族の健康保険の被扶養者になる(条件があります)

協会けんぽの任意継続は、退職日の翌日から20日以内に申請します。加入できるのは最長2年間で、退職日までの被保険者期間が継続して2か月以上あることが条件です。保険料は、会社が負担していた分も自分で払うため、在職中の保険料の約2倍が目安です(標準報酬月額には上限があります)。

国民健康保険の保険料は、市区町村によって計算が異なります。退職前に、窓口やホームページで試算しておくと安心です。

どちらが安いかは、人によって異なります。両方の金額を比べて決めましょう。

※健康保険組合に加入している場合は、ルールが異なることがあります。

年金

会社員の厚生年金から、国民年金(第1号被保険者)への切り替えが必要になります。退職日の翌日から14日以内に、市区町村の窓口で手続きします(日本年金機構)。

収入が減って保険料の支払いが難しいときは、「失業等による特例免除」を申請できる場合があります。

雇用保険(失業給付)

失業給付(基本手当)を受け取るには、離職前2年間に、被保険者期間が12か月以上あることなどが必要です(厚生労働省 Q&A)。

自己都合で退職する場合、令和7年4月1日以降の離職では、受け取れるまでの給付制限期間は原則1か月です。

受け取れる日数は、被保険者期間が10年未満なら90日、10年以上20年未満なら120日、20年以上なら150日です(ハローワーク)。受給できる期間は、離職の翌日から原則1年間です。

ただし、失業給付は「就職しようとする積極的な意思」があることが前提です。「退職後しばらく休養しよう」という場合は、対象になりません(ハローワーク)。

早期退職後にしばらく働かない計画なら、失業給付は、収入として当てにしないほうがよいでしょう。

辞める時期で変わること

同じ早期退職でも、辞める時期が1〜2か月ずれるだけで、条件が変わることがあります。たとえば、次のような点です。

• 賞与や退職金の支給条件(退職日や在籍日)
• 雇用保険の被保険者期間
• 社会保険料の負担が始まる月

会社の就業規則や退職金規程を、辞める前に確認しておきましょう。

「いつ辞めるか」は、「辞めるかどうか」と同じくらい、お金に影響します。

50代で早期退職するとき、まず確認する5つの数字

ここまで読んで、

「では、自分の場合はどうなんだろう？」

と思った方もいるのではないでしょうか。

その場合は、まず次の5つを整理してみてください。

• 年間生活費はいくらか
  
• 退職後の収入はいくらか
  
• 65歳以降の年金はいくらか
  
• 退職金はいくらか
  
• 現在の金融資産はいくらか
  

この5つが分かれば、50代で早期退職した場合のお金の流れを考えるための土台ができます。

特に大切なのは、

「いくら資産があれば辞められるか」ではなく、「自分が希望する生活を何歳まで維持できるか」

という視点です。

他の人にとって十分な資産額が、自分にとって十分とは限りません。

だからこそ、平均的な金額ではなく、自分の条件で考えることが重要です。

「いくらあれば辞められる？」などのよくある質問

Q. 50代の早期退職は、いくらあれば大丈夫ですか?

一律の金額はありません。年間生活費、退職後の収入、年金、退職金によって変わります。目安は、「（毎年の生活費 − 退職後の毎年の収入）× 収入が不足する年数 ＋ 予備費」という考え方で整理できます。まず、この記事の「5つの数字」を整理し、資産寿命シミュレーションで確認してみてください。

Q. 55歳や60歳で辞める場合、必要な金額は変わりますか?

変わります。年金を受け取り始める65歳までの年数が短くなるため、同じ不足額なら、必要な金額は小さくなります。たとえば、毎年の不足額が330万円なら、50歳で辞めると15年分で4,950万円、55歳なら10年分で3,300万円、60歳なら5年分で1,650万円です(予備費・税金・運用・物価は含まない仮の計算)。年金額や退職金によって変わるため、自分の数字で確認してみてください。

Q. 失業給付は、誰でも受け取れますか?

受給には条件があります。離職前2年間に被保険者期間が12か月以上あることや、就職する意思があることなどです。自分が対象になるかは、ハローワークで確認してください。

Q. 任意継続と国民健康保険は、どちらがよいですか?

人によって異なります。保険料を両方試算して、比べて決めるとよいでしょう。任意継続は申請期限が20日以内と短いので、早めに確認しましょう。

Q. 退職の手続きは、何から始めればよいですか?

期限が短いものから確認します。任意継続の申請は20日以内、国民年金への切り替えは14日以内です。

無料の「資産寿命シミュレーション」で確認してみる

「自分の場合、本当に会社を辞めても大丈夫なのだろうか？」

そう感じたら、まず数字にして確認してみましょう。

金子FP事務所では、早期退職後のお金の流れを確認するための「資産寿命シミュレーション」を無料で用意しています。

この記事で確認した、

年間生活費・退職後の収入・年金・退職金・現在の資産

などを入力して、自分の場合の資産推移を確認してみてください。

「なんとなく不安」という状態から、

「この条件なら、こうなる」

という具体的な数字に変えることができます。

無料のツールで、自分の場合の資産の推移を確かめられます。→ 退職金・年金・資産寿命シミュレーション

早期退職後の資産の推移を、条件を変えながら確認したい方は、老後資金・資産寿命シミュレーションのページもご覧ください。

シミュレーションだけでは判断できない場合はFPへ

実際にシミュレーションをしてみると、

「資産は足りそうだけど、本当に会社を辞めていいのだろうか」

「もう少し働いたほうがいいのか」

「資産をどのように取り崩せばいいのか」

といった新しい疑問が出てくることがあります。

早期退職は、「資産が足りるか、足りないか」だけで決めるものではありません。

生活費、働き方、年金、退職金、資産運用などを整理し、複数の選択肢を比較したうえで、自分が納得できる選択をすることが大切です。

私は、FPの役割を「答えを押し付けること」ではなく、

情報を整理し、選択肢を比較し、自分自身で意思決定できる状態をつくること

だと考えています。

50代で会社を辞めるかどうか迷っているなら、まずは「いくらあれば辞められるか」ではなく、自分の5つの数字を確認するところから始めてみてください。

退職金や年金まで含めて、辞めるかどうかを整理したい方は、退職・セカンドキャリア設計のページもご覧ください。